WEB医療と介護 新型コロナ対策年金時代 新型コロナ対策

RSS

更新情報 Information

一覧

[2020-11-26] 薬価基準追補(令和2年11月24日告示分、報告品目、経過措置)掲載しました。
薬価基準追補(令和2年11月24日告示分、報告品目、経過措置)掲載しました。
[2020-11-20] 診療報酬関連情報ナビ 更新しました。【点数、1件】
診療報酬関連情報ナビ 更新しました。【点数、1件】
[2020-11-18] 診療報酬関連情報ナビ 更新しました。【点数・薬剤・DPC、9件】
診療報酬関連情報ナビ 更新しました。【点数・薬剤・DPC、9件】
[2020-11-18] 薬価基準追補(令和2年11月17日告示分、新薬、承継告示、経過措置)掲載しました。
薬価基準追補(令和2年11月17日告示分、新薬、承継告示、経過措置)掲載しました。
[2020-11-12] 診療報酬関連情報ナビ 更新しました。【Web追補 №5】
診療報酬関連情報ナビ 更新しました。【Web追補 №5】

話題の新刊 Fresh Publications

一覧

薬局スタッフのための 改正薬機法ガイド 令和2年9月版

薬局スタッフのための 改正薬機法ガイド 令和2年9月版

定価:本体3,000円+税

『薬機法の要点を押さえて解説―薬局で働く人のための一冊』

◆薬機法は、医薬品等の開発・承認・製造・流通・使用の各段階において、品質や有効性、安全性の確保等に必要な規制を行うための法律です。今般の改正では、近年の技術革新や社会・経済状況の要請に対応した見直しが行われました。
◆特に薬局に関する内容としては、①自局が地域に果たす役割を広く宣言できる「機能表示制度」、②処方時だけでなくその後の服用期間を通じて患者の状況を把握するための「継続的な服薬指導の義務化」が挙げられます。
◆本書ではこれらの具体的な進め方の手引きとなるべく、今回改正の内容を網羅、解説しています。また、薬局開設時からふだんの調剤業務まで、業務と密接にかかわる薬機法の重要ポイントを、根拠法令を示しながらわかりやすく解説します。さらに、令和3年8月施行にかかる改正を反映した法令や、薬局・薬店の運営の根拠となる各種資料をテーマごとに集約して掲載しています。
◆薬剤師・薬局スタッフ・薬局開設者・管理者の皆様の業務にぜひお役立てください。

オンライン資格確認Q&A 令和2年10月版

オンライン資格確認Q&A 令和2年10月版

定価:本体3,000円+税

『令和3年3月からオンライン資格確認が始まります!』

◆オンライン資格確認を導入した医療機関(医科・歯科)・薬局において、マイナンバーカードを保険証として利用できるようになります(現在の保険証でも受診等は可能です)。
◆オンライン資格確認を導入すると、医療機関・薬局だけではなく、保険者、患者(被保険者)にも様々なメリットがあります。本書ではオンライン資格確認導入によるメリットを、充実したQ&Aを掲載するとともに、医療機関・薬局、保険者、患者(被保険者)ごとに解説し、今後の展開等についても詳述しています。
◆また、マイナンバーカードやマイナポータルについても豊富なQ&Aを掲載していますので、保険者にとっても制度の周知等の際に活用できます。

看護関連施設基準・食事療養等の実際 令和2年10月版

看護関連施設基準・食事療養等の実際 令和2年10月版

定価:本体4,500円+税

『看護サービスにおける診療報酬での適切な評価・取扱いの情報を集成』

◆医療機関(医科)の経営管理者・看護師等専門職を対象に、保険医療における看護サービスの考え方と運用を詳しく解説しました。
◆入院サービス提供の基本となる看護関連施設基準と入院時食事の情報を集成しています。施設基準の届出から点数算定までを一連の流れで構成した、実務重視の編集です。
◆「総説」では、看護関連サービスや食事の診療報酬について歴史的経緯をふまえ、わかりやすいよう図表を用い解説。「総説」をよみ、さらに知りたい法令・通知等をよめるように編集しています。
◆「看護関連施設基準等と診療報酬編」では、看護関連の施設基準について、項目ごとに要点を説明し、実務の根拠となる法令・通知に加え疑義解釈・届出様式を整理して収載。看護関連の特掲診療料の主な項目も収載しています。

本を探す

雑誌新刊号のご案内

カタログ・ダウンロード

小社紹介動画のご案内

  • 小社紹介動画をYouTubeでご覧になれます。

「健康経営優良法人2020」

  • ◆日本健康会議より「健康経営優良法人2020 認定証」を受領しました。(令和2年3月)

  • 健康経営優良法人2020 認定証

  • 健康経営優良法人2020ロゴ

  • 日本健康会議とは、少子高齢化が急速に進展する日本において、国民一人ひとりの健康寿命遠心と適正な医療について、民間組織が連携し行政の全面的な支援のもと実効的な活動を行うために組織された克胴体です。経済団体、医療団体、保険者などの民間組織や自治体が連携し、職場、地域で具体的な対応策を実現していくことを目的としています。
  • 健康経営優良法人認定制度とは(経済産業省サイト)
  • 健康経営優良法人2020(中小規模法人部門)認定法人一覧(経済産業省サイト)

↑ ページの上へ